【カンタン解説】リフォームで使える税額控除を紹介【3選】

住宅を購入した際には住宅ローン控除などの減税処置(税額控除)があることは有名ですが、リフォームやリノベーションの際にも使える減税処置(税額控除)があることをご存知ですか。
 
本記事ではリフォーム・リノベーションで使える税額控除を3種類、なるべくわかりやすく解説していきます。
 
具体的な要件や予定しているリフォーム工事で使えるか、など詳しく知りたい方はお気軽にお問い合わせください。
 

*リフォーム工事の減税処置(税額控除)適応可否の回答は当社施工、または施工予定の工事に限らせていただきます。予めご了承ください。

 
 

リフォームで使える税額控除を紹介【3選】

 
リフォームで使える税額控除は以下の3種類です。
 
 

 
順に解説していきます。
 
 

住宅ローン減税 | リフォームで使える税額控除①

 
住宅ローン減税は住宅ローン控除とも呼ばれ、新築の住宅を購入する際に対象になります。
新築住宅以外にも中古住宅の購入時や大規模リフォーム・フルリノベーションを行った際にも対象になります。
 
住宅ローン減税の対象は以下の通り。
 
 

 
住宅ローン減税の税額控除額は最大400万円(40万円×10年)です。
 
住宅ローン減税の税額控除額は12月31日時点での住宅ローン残高の1％（最大40万円/年）で最長10年間控除でき最大400万円(40万円×10年)の税額控除ができます。
 
 

ローン型減税 | リフォームで使える税額控除②

 
ローン型減税はキッチン入れ替えや部分リフォームなどの小規模・中規模リフォーム
で対象になる減税です。
 
ローン型減税の対象は以下の通り。
 
 

 
ローン型減税には対象となる工事が決められています。
また上記の工事をする際に5年以上の住宅ローンを組むことがローン型減税の条件です。
 
ローン型減税の税額控除額は最大625,000円(125,000円×5年)です。
 
ローン型減税は住宅ローン減税と比べ税額控除額が少なく、適応される工事も限定される税額控除ですが大規模でない小規模・中規模のリフォームから利用できる見落としやすい税額控除です。
 
 

投資型減税 | リフォームで使える税額控除③

 
投資型減税とは住宅ローンを使用しなくても利用できる減税です。
 
投資型減税の対象は以下の通り。
 
 

 
ローン型減税と同様に、投資型減税にも対象となる工事が決められています。
 
投資型減税の税額控除額は工事内容により異なりますが、工事費用の10％(最高20万~25万)である場合がほとんどです。
 
投資型減税はローン型減税と対象工事や要件が似ているものもありますが、ローン型減税のほうが控除額が大きく、住宅ローンを使用する場合は「ローン型減税」、住宅ローンを使用しない場合は「投資型減税」にする最大限税額控除することができます。
 
また、増改築を伴う大規模な耐震リフォームの場合には「ローン型減税」「投資型減税」を併用できる場合もあります。
 
 

まとめ

リフォームで使える税額控除3種類をなるべくわかりやすく紹介しました。
 
リフォーム工事費用も工事内容や住宅ローンの有無によっては減税になる、税額控除を受けることができる場合があります。
 
特にローン型減税や投資型減税は知らない方も多く、申請しないまま損をする場合も。
 
当社は京都市山科区を中心にリフォームや建て替え・新築工事を行っている工務店です。
リフォームをする際には、リフォームのご相談・お打ち合わせと合わせて、活用できる税額控除があるかどうかお気軽にお尋ねください。
 
 

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