【地震被害対策】地震被害を減らす為に行うべき５つの対策
日本は地震大国で、毎年多くの地震が日本各地で起こっており、世界中で起きる地震の約２割が日本で起きていると言われています。
日本に住む以上地震は避けては通れません。
ここではどのような地震被害対策をすればよいか、解説していきます。
日本で地震が多い理由は、以下の記事で解説しています。
>>【地震の○割は日本で起こる】日本で地震が多い理由
地震被害を減らす為に行うべき５つの対策
地震被害を減らす為に行うべき対策は以下です。
- その①・・・家具の固定を行う
- その②・・・非常用備蓄を用意する
- その③・・・どのような災害リスクがあるのかを事前に把握する
- その④・・・家族間の連絡方法・集合場所を決めておく
- その⑤・・・耐震性の高い住宅に住む
順番に解説していきます。
家具の固定を行う | 地震被害対策①
地震被害対策としてすぐに出来、有効なのは家具の固定です。
地震が起こると家具の中身が散らばる可能性があるだけでなく、家具が倒れ避難経路が塞がれる、最悪下敷きになってしまうなどの大きなリスクが生じます。
家具を固定することにより、迅速な避難が可能になる、家具倒壊による怪我のリスクをおさえることができます。
また、寝室や子ども部屋にはなるべく大きな家具を置かないようにする、万が一倒れてしまったとしても出入り口を塞いだり下敷きにならない場所に配置することも重要です。
非常用備蓄を用意する | 地震被害対策②
地震が起こると水道やガス、電気などのインフラが止まってしまうことがあります。このような場合に備えて、食料・飲料・生活用品などの備蓄を行うようにしましょう。
非常用備蓄を行う際のポイントですが、対災害用の非常用備蓄だと、いざ災害が発生してしまった時に期限が切れてしまっているという可能性があり得ます。
非常用の備蓄を用意する際は、なるべく日常使いで消費できる缶詰などを用意することで期限が迫った時に使用し買い換えるなどし、常に使える状態のものを非常用備蓄としてストックしておくのがおすすめです。
どのような災害リスクがあるのかを事前に把握する | 地震被害対策③
自宅や職場や通勤・通学路において、地震などの災害が発生した際にどのような災害リスクがあるのか事前に把握しておくことも重要です。
どのような災害リスクがあるのかは、国土交通省が公開しているハザードマップで確認できます。
事前にどのような災害リスクがあるのか把握しておくことで、万が一有事の際に落ち着いて対応ができるようになります。
また同時に、避難経路や避難場所を把握しておきましょう。
災害時の避難所マップは以下で確認できます。
災害状況によって避難場所は変わることがありますが、なるべく把握しておくと良いでしょう。
家族間の連絡方法・集合場所を決めておく | 地震被害対策④
地震被害対策として、事前に家族間の連絡方法・集合場所を決めておきましょう。
災害発生時には、停電や混線などにより電話回線やインターネット回線が混み合い、連絡が通じなることがあります。
家族と連絡がつかないと不安になったり、パニックになってしまいます。
災害時は災害用伝言ダイヤル「171」を活用しましょう。
災害用伝言ダイヤル「171」に電話をかけると伝言を録音でき、録音した電話主の電話番号を知っている人だけがその伝言を再生できるようになっています。
災害用伝言ダイヤルの詳細は以下をご確認ください。
>>171〜災害用伝言ダイヤル｜政府インターネットテレビ
また、災害用伝言ダイヤルだけでなく、事前に有事の集合場所を決めておくのもよいでしょう。
耐震性の高い住宅に住む | 地震被害対策⑤
耐震性の高い住宅を建てる・引っ越しをするのも有効的な地震被害の対策です。
日本では大きな地震が起こるたびに耐震基準の見直しがされるなど、徐々に耐震性が重要視され耐震性の高い家が増えてきています。
当社が加盟しているPanasonic Builders Groupの「テクノストラクチャー工法」は木造をベースにしつつも梁に鉄を使用することにより、耐震性に優れつつ木の温もりを感じ取れる工法です。
テクノストラクチャー工法については以下で詳しく紹介しています。
引っ越しや家を建てるなどを検討している方は「テクノストラクチャー工法」をはじめとした耐震性の高い住宅を強くお勧めします。
まとめ
地震被害対策として５つの対策を紹介しました。
- その①・・・家具の固定を行う
- その②・・・非常用備蓄を用意する
- その③・・・どのような災害リスクがあるのかを事前に把握する
- その④・・・家族間の連絡方法・集合場所を決めておく
- その⑤・・・耐震性の高い住宅に住む
地震大国日本において、地震とどう向き合うかは避けては通れない問題になっています。
当社は工務店として「テクノストラクチャー工法」を取り入れるなど地震に強い家づくりを推奨しております。
山科区はじめ、京都市、滋賀県南部、京都府内、大阪府内など関西圏で「地震に強い家」を建てたい方はお気軽にご相談ください。
